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逢いみての… ★
2022/01/19(水) 23:19:38
https://www.news-postseven.com/uploads/2022/01/14/post2203_p109_keikaiarea.jpg
本誌・週刊ポスト2022年1月14・21日号（1月4日発売）で「地震解析ラボ」代表の平井道夫氏が「小笠原諸島」で地震の兆候があると指摘。その言葉通り、1月4日に小笠原諸島の父島近海を震源とするM6.1、震度5強の地震が発生した。予測を的中させた平井氏が、今後警戒すべきエリアを緊急警鐘する。
「我々のデータ解析では、小笠原諸島エリアで再び大きな地震が起こる可能性が高いと示されています。今回は震源の深さが77kmと深かったため大きな津波は発生しませんでしたが、震源が浅ければ津波が発生する確率も高くなります。引き続き警戒が必要です」（平井氏。以下「」内同）
平井氏が率いる地震解析ラボは、2010年に電磁環境学の研究者で電気通信大学名誉教授の早川正士氏を顧問として発足。早川氏退任後もさらなるデータの蓄積によって予測精度を向上させ、情報発信を続けている。
予測の的中率は60～80％を誇り、過去には2020年6月に発生した千葉県東方沖地震（M6.1）などの地震も予測を的中させた。
この高い予測精度を支えているのが、地震解析ラボならではの様々な観測データの活用と独自の解析システムだ。
「私たちが主に活用している観測データのひとつが、弊社が特許を取得している『VLF／LF電波』などの電磁気観測網のデータです。これまでの内外の研究で、地震発生の1週間ほど前から震源域の上空にある電離層（※大気の上層にあって電波を反射する層）に異常が生じることが分かっており、その異常はVLF／LFという特定の周波数の電波で捉えることができます。
弊社は、国内3か所と海外3か所の送信局から発信される電波を、国内10か所に設置した観測地点でキャッチし、モニタリングしています」
加えて、地震発生前に震源付近の地層で起こる微小破壊とともに発生する『ULF電磁放射』と、電離層の電子数の異常変化を観測する『GPS衛星電波』も活用しているという。
「この3つの観測データと防災科学技術研究所が公開している地震計データや弊社が蓄積している過去20年分の地震発生データを統合させて、それらを独自のアルゴリズムで解析することで、1～2週間程度先に起こる短期の地震を予測しています」
そして最新の解析の結果、小笠原諸島以外にも「この1月中に地震を警戒すべき」4つのエリアがはじき出された。
平井氏が要注意エリアとして挙げたのは、以下の通りだ。
■北海道・青森エリア
東北地方では東日本大震災後もM5 以上の地震が頻発しており、「引き続き警戒が必要」と平井氏は語る。
なかでも最新の観測データが地震発生の可能性を示しているのが、その北側のエリアだ。
「特に北海道の十勝地方から岩手県沖では、電磁気観測網や地震計などのデータでも大きな変動が見られます。海底を震源とする地震が起こる可能性が高く、沖合で発生した場合には大きな津波が想定されるので、準備を怠らないでください」
■千葉・茨城エリア
昨年10月7日、千葉県北西部を震源とするM5.9の地震が発生し、東京都足立区などでも最大震度5強の強い揺れを観測した。
この周辺では今も大きなデータ変動が観測されているという。
「千葉県の勝浦にある送信局からのデータでは、VLF／LF電波が大きく変動しており、茨城県から千葉県の南東沖にかけてのエリアで、M5 ～5.5クラスの地震が予想されるので、用心が必要です」
■中部エリア
「昨年12月3日、山梨県東部・富士五湖を震源とする震度5弱の地震が発生しましたが、内陸では山梨県のほか、長野県、岐阜県で電磁気観測網などでの地震の前兆となるデータが観測されています。
また沿岸エリアでは、特に駿河湾でも異常を示すデータが観測されており、M5クラス、最大震度5程度の地震がすぐに起こる可能性があります。海底で発生すれば沿岸部は津波に襲われる恐れがあるので、警戒を怠らないでください」
続く
以下ソース
https://www.news-postseven.com/archives/20220119_1719993.html
★関連板★
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本誌・週刊ポスト2022年1月14・21日号（1月4日発売）で「地震解析ラボ」代表の平井道夫氏が「小笠原諸島」で地震の兆候があると指摘。その言葉通り、1月4日に小笠原諸島の父島近海を震源とするM6.1、震度5強の地震が発生した。予測を的中させた平井氏が、今後警戒すべきエリアを緊急警鐘する。
「我々のデータ解析では、小笠原諸島エリアで再び大きな地震が起こる可能性が高いと示されています。今回は震源の深さが77kmと深かったため大きな津波は発生しませんでしたが、震源が浅ければ津波が発生する確率も高くなります。引き続き警戒が必要です」（平井氏。以下「」内同）
平井氏が率いる地震解析ラボは、2010年に電磁環境学の研究者で電気通信大学名誉教授の早川正士氏を顧問として発足。早川氏退任後もさらなるデータの蓄積によって予測精度を向上させ、情報発信を続けている。
予測の的中率は60～80％を誇り、過去には2020年6月に発生した千葉県東方沖地震（M6.1）などの地震も予測を的中させた。
この高い予測精度を支えているのが、地震解析ラボならではの様々な観測データの活用と独自の解析システムだ。
「私たちが主に活用している観測データのひとつが、弊社が特許を取得している『VLF／LF電波』などの電磁気観測網のデータです。これまでの内外の研究で、地震発生の1週間ほど前から震源域の上空にある電離層（※大気の上層にあって電波を反射する層）に異常が生じることが分かっており、その異常はVLF／LFという特定の周波数の電波で捉えることができます。
弊社は、国内3か所と海外3か所の送信局から発信される電波を、国内10か所に設置した観測地点でキャッチし、モニタリングしています」
加えて、地震発生前に震源付近の地層で起こる微小破壊とともに発生する『ULF電磁放射』と、電離層の電子数の異常変化を観測する『GPS衛星電波』も活用しているという。
「この3つの観測データと防災科学技術研究所が公開している地震計データや弊社が蓄積している過去20年分の地震発生データを統合させて、それらを独自のアルゴリズムで解析することで、1～2週間程度先に起こる短期の地震を予測しています」
そして最新の解析の結果、小笠原諸島以外にも「この1月中に地震を警戒すべき」4つのエリアがはじき出された。
平井氏が要注意エリアとして挙げたのは、以下の通りだ。
■北海道・青森エリア
東北地方では東日本大震災後もM5 以上の地震が頻発しており、「引き続き警戒が必要」と平井氏は語る。
なかでも最新の観測データが地震発生の可能性を示しているのが、その北側のエリアだ。
「特に北海道の十勝地方から岩手県沖では、電磁気観測網や地震計などのデータでも大きな変動が見られます。海底を震源とする地震が起こる可能性が高く、沖合で発生した場合には大きな津波が想定されるので、準備を怠らないでください」
■千葉・茨城エリア
昨年10月7日、千葉県北西部を震源とするM5.9の地震が発生し、東京都足立区などでも最大震度5強の強い揺れを観測した。
この周辺では今も大きなデータ変動が観測されているという。
「千葉県の勝浦にある送信局からのデータでは、VLF／LF電波が大きく変動しており、茨城県から千葉県の南東沖にかけてのエリアで、M5 ～5.5クラスの地震が予想されるので、用心が必要です」
■中部エリア
「昨年12月3日、山梨県東部・富士五湖を震源とする震度5弱の地震が発生しましたが、内陸では山梨県のほか、長野県、岐阜県で電磁気観測網などでの地震の前兆となるデータが観測されています。
また沿岸エリアでは、特に駿河湾でも異常を示すデータが観測されており、M5クラス、最大震度5程度の地震がすぐに起こる可能性があります。海底で発生すれば沿岸部は津波に襲われる恐れがあるので、警戒を怠らないでください」
続く
以下ソース
https://www.news-postseven.com/archives/20220119_1719993.html
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